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未来を見る! 『ヤスの備忘録』連動メルマガ~世界の未来を、政治経済のみならずスピリチュアル系など利用可能なあらゆる枠組みを使い占う!~
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第899回 見えたイラン戦争の本当の目的!、国際秩序の大転換 前半、ブランドン・ビッグスの最新予言
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▼この本は絶対に読んでください!
「終末論とテクノ封建制の衝撃」という本をKindleから出版しました。私はこれまで40冊近い本を書いてきましたが、その中でもっとも力を入れて買いたのがこの一冊です!すごい危機感から書きましたが、希望の本でもあります。ぜひお読みください!
終末論とテクノ封建制の衝撃 ?? 2026 年、日本を飲み込む
「終末論」とデジタル搾取の全貌
―トランプ・福音派・テックライトが仕掛ける「自己実現する黙示録」―
1200円
http://www.amazon.co.jp/dp/B0FXYRRYBG
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▼今回の記事
トランプ政権のイラン戦争の本当の目的が見えてきた。それは予想を越えるものだった。非常に重要な内容で日本も対象になる。長くなるので記事を2回に分けた。今回は前半である。日本も備える必要がある。最後に、ブランドン・ビッグスの最新予言を紹介する。
▼イラン戦争の本当の目的、国際秩序の全面的な再編
それでは今回のメインテーマを書く。トランプ政権がイラン戦争を始めた本当の目的だ。
イラン戦争によるホルムズ海峡の実質的な閉鎖、そして米軍による海上封鎖の影響を受けて、日本を含めた世界経済の悪化懸念が高まっている。戦争や経済制裁のシミュレーションの世界的な権威であるシカゴ大学のロバート・ペイプ教授は、イラン戦争の影響を次のようにシミュレーションしている。教授は経済制裁と軍事封鎖を30年間研究してきた結果、ある共通のパターンが浮かび上がってきた。それを今回のイラン戦争に適用すると、イラン戦争の経済への影響は次のような期間で現れるとしている。
0~45日 → 価格高騰
約60日後 → 供給不足が始まる(4月下旬)
約90日後 → システム障害発生(5月下旬)
つまり、開戦後90日となる5月下旬になると、物流や生産など経済のさまざまな分野でシステム障害が発生し、経済そのものが立ち行かなくなるということだ。これは供給不足による物価の高騰だけに影響が限定されるわけではない。原油や天然ガス由来のさまざまな物資の供給途絶から、経済のシステムの各分野が機能停止するということだ。
一方日本国内では、このような状況になることへの危機感はほとんどない。物流や生産のレベルではすでに深刻な問題になっていても、国民は危機感をほとんど感じいていない。おそらく、株式相場の上昇が悪化する実態経済の状況を覆い隠してしまい、現実を反映しない楽観論が広まっているためだ。
●本当にイスラエルに巻き込まれただけか?
経済のこの状況は、もちろんトランプ政権のアメリカでも同じである。物価は高騰して国民生活を苦しめ、国際法違反の先制攻撃に対する国民の支持は非常に低い。戦争の影響は生産と物流の広い範囲にすでに現れている。この結果、トランプの支持基盤である白人労働者層を中心としたMAGA派の支持は急落し、トランプ政権にとっては取り返しのつかない痛手になっている。そして、全米各地の地方選挙では、民主党が圧勝している。このままでは11月に実施される中間選挙では、共和党が惨敗し、トランプ政権はレイムダック化する可能性は高い。
イランはアメリカの安全保証にとって脅威ではなかった。そのようなイランをトランプ政権が攻撃することは、アメリカの国益にとってむしろ大きなマイナスである。