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第896回 湾岸諸国の投資撤退で金融市場はどうなるのか 後半?、日本の影響、ニルヴァナ・ママのイラン戦争予言
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▼今回の記事
今回の記事は前回の続きである。湾岸諸国の政府系投資ファンドが撤退した場合の日本に対する影響を解説する。次に、ダウジング予言で定評の高いニュルヴァナ・ママのイラン戦争予言を紹介する。
▼湾岸諸国の投資の撤退で日本はどうなるのか?
それでは今回のメインテーマを書く。前回の記事の続きである。湾岸諸国の政府系投資ファンドの撤退が、日本に与える影響を解説する。
イスラエルとアメリカの騙し討ちのような先制攻撃で始まったイラン戦争だが、トランプは2週間から3週間で撤退する計画を一方的に主張した。だがイランは、ホルムズ海峡の閉鎖、周辺湾岸諸国の攻撃、さらに協力関係にあるイエメンのフーシー派が紅海のバブ・エル・マンデブ海峡の閉鎖なども匂わせて、いわば世界経済を人質にとって優勢に戦いを展開している。戦闘がいつ終了するのかまだ分からない。
一方、軍事力で圧倒しているトランプ政権のアメリカは、先制攻撃したにもかかわらず、出口戦略で手をこまねいていた。トランプ大統領は、発言するたびにまったく異なる内容を発信していた。特殊部隊を含む1万人の地上部隊を動員すると言った翌日には、ホルムズ海峡の閉鎖が解除されなくても米軍が撤退する可能性を示し、ホルムズ海峡経由の原油に依存している同盟国に対処を迫るような投稿もしている。いまは、核兵器を持たせないという目標は達成したので、イランとの合意に至らなくても2~3週間で作戦を終了するとしている。
トランプの発言にはほとんど一貫性はない。そのあまりに高いプライドから米軍の敗北を認めるわけには行かないが、勝利が実質的に不可能な状況に追い込まれている。そうした状況を反映して、トランプの発言は右往左往して揺れ動いていたと見られる。
●湾岸諸国の投資ファンド撤退の日本への影響
このような状況なので、湾岸諸国の状況には改善は見られない。湾岸諸国にある米軍基地へのイランの攻撃は継続しており、相当な被害が出ている。また、イランは湾岸諸国のエネルギー関連施設も攻撃の対象にしており、エネルギー生産に甚大な影響が出ている。またイランのエネルギーインフラが攻撃されれば、イランは淡水化プラントなどの決定的に重要なインフラを攻撃するとしている。
この結果、エネルギーの生産が実質的に停止しているため、湾岸諸国の政府系ファンド(SWF)の投資の撤退は止まらない。前回の記事では、投資の撤退が引き起こした世界経済と様々な産業への影響を概観した。もちろんこれは、日本にも大きな影響を及ぼしつつある。
これまで日本市場で巨大な存在感を示してきた湾岸諸国の政府系投資ファンド(SWF)が資金を引き揚げた場合、日本の金融市場と産業が受ける打撃は甚大だ。多くの専門家の記事を参照し、まとめた。分かりやすくするため、ポイントに分けて解説する。
●金融市場、株価暴落と歴史的な円安の進行