第648回 日本でも食糧危機は起こるのか?後半、リモートビューイングで個人の未来を見る

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…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━… 第648回 日本でも食糧危機は起こるのか?後半、リモートビューイングで個人の未来を見る …━…━…━…━…━…━…━…━…━…━…━… ▼今回の記事の要約 今回のメインテーマは前回の続きである。日本は食糧危機に陥る可能性の後半である。 いま穀物や植物油を始めとした基礎的な食糧の価格が急速に上昇している。これらは多くは食品の原材料だけに、近い将来価格高騰はあらゆる食品に転化され、一斉に値上げが起こる可能性が高い。そのため、日本でも食糧危機に危機がこれから起こるのではないかという懸念も強くなっている。 しかしこれは、日本にとっては食糧危機の前兆ではない。新型コロナウイルスのパンデミックは農業生産にも打撃を与え生産量が下がっているときに、中国やアメリカ、そしてヨーロッパ諸国などの景気が急速に回復したため、食料の需要が一気に増大したことが原因だ。これは需給ギャップの問題だ。いま世界各地の農業の生産拠点は回復しつつあるので、いずれは生産は増加し需給ギャップも解消すると見られている。 また日本の食糧自給率は38%と低く、これは将来の食糧危機の原因となるのではないかという懸念もあるが、それは事実とは少し異なるようだ。日本はコメの価格を維持する減反政策で、年間500万トンものコメを減反している。さらに、年間600万トンに上る食品ロスを作り出している。減反政策を止め、食品ロスを減少させる政策を採用するなら、100%近い食糧自給率も実現可能だと見られている。日本は農業生産を増大させる余地が大きく、潜在的な食糧自給率は高い。 しかし、これで完全に安心できるわけではない。日本が突発的な食糧危機に陥る可能性はないわけではない。それは、中国が台湾に軍事侵攻し、東シナ海と南シナ海のシーレーンが遮断されたときだ。これは石油や天然ガスのエネルギーのみならず、輸入食料にも大きな影響が出る。食料の輸入が一時的にでも滞るので、国内でパニック買いが起こる可能性がある。 むろん日本は潜在的な食糧自給率は高い。備蓄米も一定量を保管している。しかし、有事の際の食糧不足に対応するためには、政府は食糧供給を急速に増大させる危機対応型の政策に大きく舵を切らなければならない。だがいまの日本政府に、このような対応ができる可能性は低い。今回の新型コロナのパンデミックやオリンピックの開催でも示されたように、とにかく日本政府は危機対応ができない。反応が遅く、チグハグの対応しかできていない。 おそらくこれは、有事の際の食糧危機のときでもそうだろ。まともに対応できるとは思われない。これが原因で、一時的なパニック買いから食糧危機が起こる可能性はあるだろう。 最後に、リモートビューイングのテクニックを使って自分の未来を見る方法を紹介する。全米でも人気の「Gaia TV」のインタビューで紹介されていた。
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