株価の指標性が変わった

株価の指標性が変わった 「株価は半年先の景気を読む」 　株価は従来から重要な景気指標として見られてきました。少なくとも2つの側面からその役割を果たしてきました。1つは、株価が持つ資産効果で、株価が上昇していると、これを保有する投資家は、資産価値が高まり、消費や投資を積極化してきました。企業にしても自社の株価が上昇すると、自社への市場評価が高まったとして、株での資金調達、設備投資をしやすくなりました。 　もう1つ、株価は景気の半年先を読むと言われてきました。つまり、景気の先行指標の1つと考えられてきました。現に、内閣府の「景気動向指数」の先行指数を構成する11項目の中に取り上げられています。日本だけでなく、世界の多くの国で、やはり株価を「先行指数」としてとらえるところが多くなっています。 　ところが、近年株価の景気指標としての性格が大きく変わってきたように見えます。日本の景気先行指数は昨年、ほぼ一貫して低下傾向を見せていましたが、その中で株価だけはむしろ上昇していました。つまり、多くの先行指標は昨年の景気が「後退」に入っている可能性を示唆していたのに対し、株価だけは引き続き「景気拡大」を示唆していました。